段差解消で出入りをスムーズに！玄関のバリアフリーリフォームについて解説

「家の顔」と言われる玄関。

それと同時に、毎日出入りする場所のため、デザインだけでなく使い勝手や安全性にも配慮する必要があります。

中には、「将来を見越してバリアフリー化を考えている」という方もいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、玄関のバリアフリーリフォームのポイントをまとめました。

玄関のバリアフリー化とは何？

はじめに、住まいの入り口である玄関のバリアフリー化について、メリットやバリアフリーを行うポイントについてお話しします。

住まいの玄関をバリアフリー化するメリット

玄関のバリアフリーとは、住まいの入り口周辺部におけるバリア（障壁）を取り除き、誰もがスムーズに出入りできるようにすることです。

バリアフリーを行うと、物理的な障壁がなくなり、怪我などのトラブルのリスクが低下する効果が得られます。

また、「段差が怖い」、「通るのがめんどう」などの心理的な障壁を取り除けるため、高齢者の方などの外出機会が増加し、積極的な社会参加につながるといわれています。

バリアフリー化を行うポイントは4つ

玄関のバリアフリー化を行うポイントは、「玄関までのアプローチ」、「玄関扉の種類および間口」、「上がり框（あがりかまち）」、「玄関（土間）スペース」の4つです。

これらのポイント別に、実用的でありながらスタイリッシュな玄関リフォームを実現させるヒントをご紹介します。

ポイント別のバリアフリーの方法とヒント

4つのポイント別に、バリアフリーの方法とヒントをまとめました。

玄関までのアプローチ

家の造りにもよりますが、玄関外側のアプローチ部分に段差が設けられている場合は、スロープや手すりを設けるとよいでしょう。

玄関のスロープの角度は1/12（水平距離1m20cmに対し約10cm上がる）以下が望ましいとされています。

また、車椅子を使用される場合は、1m以上の幅が必要です。

スロープの床材は、コンクリート打ちっぱなしやタイル貼りなどです。
デザインに合わせるとよいものの、雨天時の移動を想定して滑りにくい素材を選ぶのがオススメです。

このほか、傘をさしてのスロープの移動は難しいため、雨や雪よけの軒を設置すると、より移動しやすくなります。

玄関扉の種類および間口

出入り口に向かって前後に扉が開く「開き戸」が、玄関扉として一般的に使用されています。

開き戸は開閉時に干渉部分が生まれるため、足が不自由な方の出入りに向いているとはいえません。

そこで、玄関扉を「開き戸」から「引き戸」に変更するとよいでしょう。

さらに、吊り下げ式の引き戸を採用すると、足元のレールが不要となり段差が解消されるとともに、軽い力で開閉できるようになります。

車椅子の使用やよりスムーズな出入りを想定して、間口を広げる方法もあります。

ただし、比較的大掛かりな工事になることや、建物の構造的に難しい場合もあるため注意が必要です。

上がり框（あがりかまち）

玄関の土間から建物内部の床の段差部分を、上がり框といいます。

高さは建物により異なるものの、30cm以上にもなっている場合があります。

この段差を解消する、あるいは小さくすることが重要です。

踏み台やスロープを設置すると、玄関の土間から室内に入りやすくなります。

また、手すりの設置も忘れずに。

このほか、土間をかさ上げする方法もありますが、この場合は玄関扉や間口、アプローチまで改修が必要になります。

玄関（土間）スペース

靴の履き替えやちょっとした休息に使用するベンチや椅子を設置するとよいでしょう。

今日では、壁取り付け式の折りたたみ椅子が販売されており、玄関スペースが狭くても設置できるものもあります。

また、滑りにくい床材への変更も立派なバリアフリー対策です。

このほか、天井の照明だけで足元に不安を感じる場合は、足元照明を取り付ける方法も効果的です。

減税や補助金など助成制度を活用して
バリアフリーリフォーム

住まいのバリアフリーリフォームを実施する場合、工事内容や条件に当てはまると、減税や補助金制度が活用できます。

最後に、バリアフリーリフォームにまつわる減税や補助金など助成制度を紹介します。

減税制度の概要

「住宅特定改修特別税額控除」は、バリアフリー改修工事を行うと、200万円を限度に標準的な費用の額の10%（最高20万円）の所得控除が、居住を開始した年分のみ受けられる制度です。

※自治体等による補助金も併せて申請する場合は、工事費から補助金額を差し引いた金額をもとに控除額を算出します。

出典：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1220.htm

「特定増改築等住宅借入金等特別控除」では、住宅ローンを利用してバリアフリー改修工事を行うと、住宅ローン減税（最大控除額140万円、控除期間10年）を受けられます。

※住宅特定改修特別税額控除との併用はできません。

出典：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1218.htm

補助金制度の概要

すでに「要介護」か「要支援」の認定を受けている場合は、介護保険の「高齢者住宅改修費用助成制度」を活用して、バリアフリー工事を行えます。

ただし、工事の内容が補助金の対象に適合していなければなりません。

本制度は市町村などの自治体別に行われているため、補助額などの詳細はお住まいの市町村にお問合せください。

※なお、減税制度・補助金制度は、2022年11月末現在の情報であり、法令等の見直しにより変更になる場合があります。

まとめ

トータテリフォームセンターでは、建物の雰囲気や味わいを活かしながら、バリアフリー化のお手伝いを行なっています。

ホームページ上にて施工事例を紹介しており、リフォームを検討中の方は、参考資料としてお気軽にご覧ください。