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ますます重視される住まいの防災・災害対策(耐震性と太陽光発電)について

お役立ち情報

いざ災害が生じた時に、どのように生命や財産を守り、かつ生活を維持し続けていくかがより重要な課題になっています。今回は、住まいの防災・災害対策と取り組みについてお話しします。

建物や生活空間を守るための耐震・制振性への配慮

大地震から家族と住まいを守るためには、住まいが地震の揺れに対して損壊しないように耐えるための耐震対策はもちろん、地震の揺れによる住まいの損傷リスクを回避するための制震対策も考慮することをおすすめします。耐震性を考慮した対策だけではなく、制震性も考慮した対策にはどのようなものがあるかについてもしっかり理解しておきましょう。

耐震性に対して

ビルやマンション建築などでは、耐震性を評価するための「構造計算」が当然のように行われていますが、一般の住宅でも高い耐震性を確保するために「構造計算」を行うことで、しっかりと耐震性の評価を行うことができます。住宅性能表示制度における評価の「耐震等級3」をクリアできるような構造にすることで、より安全な住まいづくりを実現できます。耐震等級3をクリアできると、災害時の救護活動の拠点となる消防署・警察署などの建物の基準と同じレベルの耐震性を確保できます。

構造計算においては、5つの観点から強度のチェックを行うことが重要です。

1 想定された自身や台風、積雪に抵抗できる耐力壁の量は十分か
2 耐力壁がバランス良く配置され、倒壊などの恐れがないか
3 想定された外力が加わっても、梁が折れたり、大きくたわまないか
4 十分な強さの柱や土台、梁が配置されているか
5柱と土台、梁が十分な強度の金物で緊結されているか

構造検査をもとに上記のような観点でチェックを行い、耐震等級3をクリアする家づくりを目指すことで、耐震性についてもしっかりとした対策を行うことができます。

制振性に対して

制振性に対しての対策を行うことで、実際に地震が発生した際に、揺れを吸収して建物の揺れを抑えることができます。地震の際には、本震だけではなく余震も繰り返し発生します。その余震に対しても、制震のための対策を講じることで、余震によって起こり得る損壊のリスクを軽減する助けになります。

制震のための対策としては、制震ダンパーと呼ばれる制震装置を導入することができます。2000年に施行された耐震基準にもとづいて建てられた住宅では、震度6強クラスの地震でも、1回までは倒壊しないように設計されています。ただ、地震が発生する際には、本震の後に余震が繰り返し発生することが想定されますが、その余震のリスクに対して効果を発揮するのが、制震性の対策となります。

制震ダンパーを導入した住まいでは、自身の揺れ幅を最大95%※低減できたという実証実験もあり、制震性も考慮した家づくりの重要性を証明するものとなりました。
※住友ゴムによる振動台実験の結果によるものであり、建物の形状、配置プラン、地震波によって異なります。

災害時に住まいのエネルギーを確保する対策

今日では、電源の確保が、生活手段としてあるいは通信手段として益々重視されています。太陽光発電や蓄電池の導入が、省エネルギーのみならず災害時に強い住宅づくりに有効と考えられています。そのため、蓄電池と太陽光発電をセットで導入する家庭が増えてきました。

家庭用蓄電地を導入すれば、地震や台風などで電源を確保できなくなった場合の、バックアップ電源として利用することができます。太陽光発電装置などを設置している住宅では、太陽光で発電した電気を蓄電するために家庭用蓄電池を設置しますが、太陽光などの自家発電をしない場合でも、家庭用蓄電池を設置することは可能です。家庭用蓄電池があることで、地震などの災害で停電して電力の供給を受けることができなくなった場合に、蓄電池から電気を供給することができます。照明や冷蔵庫など生活する上でも欠かせない家電に給電して、災害時においても平常時に近い状態で生活できる可能性も高まるため、エネルギー確保という観点からも、家庭用蓄電池の導入も検討してみましょう。

防災・災害対策にむけた住宅リフォームや製品

これまでにお話しした対策に加え、リフォームならびに蓄電池や太陽光発電の導入も防災・災害対策です。

災害に強い住まいのリフォーム

建物そのものの対策として、耐震診断を行った上でリフォームに併せて耐震補強を実施し、強度を高める方法があります。また、軽量かつ丈夫な屋根材や割れにくいガラス窓への交換など、建物の部材に対策を施す方法も有効です。

このほか、家具を全てビルトイン(造り付け)に見直すことも倒壊対策につながります。また、水の確保に雨水タンクや貯水システムの取り付け、浸水対策として床の嵩上げなどもあります。

なお、耐震補強などの災害対策は、補助金や助成制度の対象になるケースが多いことから、実施する際は、自治体へ問い合わせるとよいでしょう。

太陽光発電設備の導入

トータテハウジング注文住宅では、太陽光を利用して発電した電気を蓄電することにより、日常生活における省エネと非常時におけるエネルギーの確保を実現する住まいをご提案しています。

また、太陽光発電システムの導入は、補助金や助成制度の対象になるケースもあります。国によるZEH(ゼッチ)支援事業は代表的な例です。新築やリフォームに際しては、事前に対象となる設備や要件を確認し、補助金などを有効活用するとよいでしょう。

まとめ

住まいの防災・災害対策を施し、いつ起こるか分からない自然災害に備えることは、生命や財産を守る上で非常に大切なことです。短時間で全ての対策を行うことは難しいとしても、できることから少しずつ進めていく、あるいは補助金や助成金制度を活用してできることを実施することで、災害時における負担やストレスの軽減にもつながります。

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